関税が超高インフレを引き起こさなかったのと同様に、イラン戦争も狂気じみたインフレをもたらさない。
トランプ関税がかつて懸念されたほどの高インフレを招かなかったのと同様に、仮にイランとの戦争が起きても極端なインフレにはならないと筆者は主張。この見解を1年間述べ続けてきたが、ようやく市場も同意し始めたと指摘している。
背景メモ
- アンソニー・ポンプリアーノ（Anthony Pompliano）は仮想通貨投資家・ポッドキャスターで、「Pomp」の愛称で知られるビットコイン強気派の著名人。元Facebook社員で、現在は投資会社Professional Capital Managementを運営。
- この投稿では「関税がハイパーインフレを引き起こさなかったのと同様に、イランとの戦争もインフレを爆発させない」と主張。市場がようやく自身の見解に同意し始めたと述べている。
- 「関税」はトランプ政権時代の対中関税などを指す。当時、関税が消費者物価を急騰させるという懸念があったが、実際には予想ほどのインフレ圧力にはならなかった。
- 「イランとの戦争」は、投稿時点（2025年6月頃と推定）の米イラン間の軍事緊張の高まりを指す。地政学リスクによる原油高・インフレ懸念が一部で語られていた。
- 「@HayekAndKeynes」は経済学系の情報を発信するアカウント。ハイエクとケインズという対照的な経済学者の名を冠している。