Rokuをゴミ箱に捨てる
広告の増加やプライバシー侵害、ユーザー体験の悪化に嫌気がさして、著者はRokuデバイスを廃棄する決断をした。サードパーティ製のトラッキングや強制広告、ウォールドガーデン的戦略に不満を募らせ、ストリーミングデバイスのあり方について問題提起している。
背景メモ
Rokuはアメリカで最も普及しているストリーミング端末メーカーの一つ。同社のデバイスはプラットフォーム収入（ホーム画面の広告やスポンサー枠）に大きく依存している。
この記事の筆者は、2026年2月にRokuがソフトウェア更新でホーム画面の検索バーや表示領域の常時表示を強制したことに抗議している。具体的には、ユーザーが「データ提供の同意」を拒否できた従来の設定が、2026年初頭のアップデートで実質的に無効化され、同意しないと端末の基本機能が制限されるようになったと指摘。
問題の核心は、すでに購入済みのハードウェアに対して、事後的なソフトウェア更新でユーザー体験を改悪し、広告収入を優先する設計変更を強要するビジネスモデルへの批判。筆者は物理的にRokuを廃棄し、代替としてApple TV 4K（サードパーティー製リモコン含む）に移行した経緯を綴っている。
同様の状況はスマートテレビ全体に広がっており、TVメーカーが販売後もソフトウェア更新でホーム画面の広告スペースを増やす事例（Vizio、Samsung、LGなど）が増加中。特に欧州や米国の一部では、こうした「事後的な同意の強制」や「設定の無効化」を消費者保護の観点から問題視する動きもある。