米国の送電網制約：2028年までに40GW超のビハインド・ザ・メーター型データセンターへ？
米国の送電網の制約により、2028年までに40GW以上の大規模データセンターが系統を介さない Behind-the-Meter 方式で設置される可能性が指摘されている。送電容量不足が新たなデータセンター立地のボトルネックとなる中、発電所直結型のアプローチが急増するとの分析。エネルギー需要とAIインフラ拡大のバランスが今後の重要課題となる。
背景メモ
- セミアナリシス（SemiAnalysis）は、半導体・AIインフラ・エネルギーを専門とする調査系ニュースレター。経営陣・投資家・政策関係者に読まれている。
- Behind-the-Meter（BTM）とは、データセンターが送電網（グリッド）を経由せず発電所や変電所から直接電力を引き込む形態。グリッドの許認可や送電線の混雑を回避できるため、AIブームで急増中。
- 本記事の核心：「2028年までに米国で40GW以上のBTMデータセンターが稼働する」という予測。これは現在の全米データセンター総容量を上回る規模。
- 背景として、AI向けGPU（例：NVIDIA H100/B200）の消費電力が従来のサーバーより格段に高いこと、送電網の増強が需要に追いつかないこと、アマゾン・マイクロソフト・Googleなどハイパースケーラーが自前で電源確保に乗り出している状況がある。
- 40GWは原子力発電所約30基分に相当。電力市場・グリッド安定性・規制当局（FERC・州公益事業委員会）にとって極めて大きな論点。