スペインの太陽光発電、安すぎて投資家が出口を模索
スペインでは太陽光発電の価格が急落し、電力市場での収益性が大幅に悪化。安すぎる電力価格により、多くの投資家が太陽光発電事業からの撤退を検討し始めている。かつては再生可能エネルギーの成功例とされたスペイン市場だが、供給過剰と補助金削減が投資家の出口戦略を促す事態に発展している。
背景メモ
スペインの太陽光発電市場が深刻な過剰供給に陥っている。2020年代に欧州のエネルギー転換を牽引し、大量のメガソーラー案件が建設されたが、電力需要の伸びが鈍く、日中は太陽光パネルが出力を最大化する時間帯に電力価格がゼロ近く、あるいはマイナスにまで下落することが常態化した。これにより、固定価格買取制度（FIT）や長期契約（PPA）を持たない後発のプロジェクトは収益を上げられず、投資家は売却先を探したり、新規投資そのものを引き揚げる動きが出ている。スペインは欧州で太陽光発電導入量がドイツに次ぐ規模であり、この動きは再生可能エネルギー普及の「次なる壁」である収益性の持続可能性問題として注目される。